国際競技団体に日本人が続々就任。

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２０２０年東京五輪・パラリンピックの開催を追い風に、国際競技団体（ＩＦ）の要職に日本人が相次いで就任している。今年から国際体操連盟（ＦＩＧ）の会長職に渡辺守成氏が就いたほか、昨年１１月以降に国際トライアスロン連合（ＩＴＵ）の副会長に大塚真一郎氏、国際フェンシング連盟（ＦＩＥ）の理事に０８年北京、１２年ロンドンの五輪２大会連続メダリストの太田雄貴氏らが就任した。国際的な発信力が高まることが期待されるが、役員数を増やすばかりでなく、どのように生かすか具体的な戦略が求められる。【田原和宏】

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）などの主催で１日、東京都内で「スポーツ界の国際力強化」をテーマにセミナーが開催された。渡辺氏は「（昨年１０月の当選以来）おめでとうの言葉ばかり。僕が（国やＪＯＣから）聞きたいのは何をどうしたいのか。日本のスポーツ政策は各国に比べるとビジョンに欠ける」と注文を付けた。大塚氏も「東京五輪・パラリンピックを契機に、我々は日本のために何ができるか模索している」と述べた。

　スポーツ庁は１５年度から「ＩＦ役員倍増戦略」を開始。選挙活動のための海外渡航費支援として毎年、約７０００万円を投じている。同庁によれば、五輪競技のＩＦの日本人役員数は１４年時の１６団体１７人から２０団体２１人（１６年１１月末現在）に増えた。今夏にはスポーツ庁の鈴木大地長官が自ら国際水泳連盟の理事に就任する見通しのほか、重量挙げやスポーツクライミングなどで立候補の動きが広がる。３１歳でＦＩＥの最年少理事となった太田氏は「失敗してもいいから、生きのいい若手をどんどん送り込んでほしい」と話す。

　ＩＦに役員を送り込む利点は政策決定に関わることで、国際大会招致やルール変更など各競技に関わる最新の動向が手に入ることだ。同庁は官民合同の「スポーツ国際戦略連絡会議」を設置し、１７年度から新たな戦略の策定などを図る。

　国際課の今泉柔剛課長は「スポーツの発展につなげる必要がある。フェアプレー精神や規律など日本の強みを世界に打ち出すことができるはず」と述べた。

確かに日本のフェアな精神を世界にアピールしていければ良いですね！！

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